FC2ブログ

プロフィール

YYNews

Author:YYNews
FC2ブログへようこそ!

最新記事

最新コメント

最新トラックバック

月別アーカイブ

カテゴリ

【YYNews週間ブログ記事まとめ】2019月10月15日(火)-10月19日(土)
いつもお世話様です。  

【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】を主宰する市民革命派ジャーナリスト&社会政治運動家の山崎康彦です。

☆一週間の「ブログ記事」をコラム【週間ブログ記事まとめ】にまとめてブログサイト【杉並からの情報発信です】と【杉並からの情報発信です2】にアップして配信します。

【杉並からの情報発信です】

http://blog.goo.ne.jp/yampr7

【杉並からの情報発信です2】

http://7614yama.blog.fc2.com/

*今回は2019月10月15日(火)-10月19日(土)に掲載した4本のブログ記事を以下にまとめました。

■【週間ブログ記事まとめ】2019月10月15日(火)-10月19日(土)

①2019月10月15日(火) 日本語ブログ                     

【今日のブログ記事No.3256】

■ 詩 私は『日本国憲法』を破壊する者たちを決して許さない!

2019.10.14 山崎康彦

私は『日本国憲法』を破壊する者たちを決して許さない!

たとえ一人であっても、私は身を賭して『日本国憲法』を破壊する者たちと戦い、必ず打倒する。

たとえその戦いの中で死んだとしても、私に悔いはない。

なぜならば、二度と『戦争の悲劇』を繰り返さないために。

なぜならば、『日本国憲法』が破壊されれば、『日本国憲法』が国民に保障している『平和』が破壊され、再び『戦争』が始まるから。


私は『日本国憲法』を破壊する者たちを決して許さない!

たとえ一人であっても、私は身を賭して『日本国憲法』を破壊する者たちと戦い、必ず打倒する。

たとえその戦いの中で死んだとしても、私に悔いはない。

なぜならば、二度と『独裁の悲劇』を繰り返さないために。

なぜならば、『日本国憲法』が破壊されれば、『日本国憲法』が国民に保障している『主権在民』がなくなり、再び『独裁国家』になるから。


私は『日本国憲法』を破壊する者たちを決して許さない!

たとえ一人であっても、私は身を賭して『日本国憲法』を破壊する者たちと戦い、必ず打倒する。

たとえその戦いの中で死んだとしても、私に悔いはない。

なぜならば、二度と『極貧の悲劇』を繰り返さないために。

なぜならば、『日本国憲法』が破壊されれば、『日本国憲法』が国民に保障している『健康で文化的な生活』が破壊され、再び『極貧社会』になるから。


私は『日本国憲法』を破壊する者たちを決して許さない!

たとえ一人であっても、私は身を賭して『日本国憲法』を破壊する者たちと戦い、必ず打倒する。

たとえその戦いの中で死んだとしても、私に悔いはない。

なぜならば、二度と『国家統制の悲劇』を繰り返さないために。

なぜならば、『日本国憲法』が破壊されれば、『日本国憲法』が国民に保障している『個人の自由』が奪われ、再び『統制社会』になるから。


私は『日本国憲法』を破壊する者たちを決して許さない!

たとえ一人であっても、私は身を賭して『日本国憲法』を破壊する者たちと戦い打倒する。

たとえその戦いの中で死んだとしても、私に悔いはない。

なぜならば、二度と『洗脳奴隷の悲劇』を繰り返さないために。

なぜならば、『日本国憲法』が破壊されれば『日本国憲法』が国民に保障している『個人の基本的的人権』が奪われ、再び『洗脳奴隷社会』になるから。

(おわり)

②2019月10月16日(水) 日本語ブログ

【今日のブログ記事No.3257】

■なぜ日本では『権力犯罪』を犯したと疑われる公務員(政治家と官僚)の個人責任が一切問われないのか?

日本の公務員(政治家と官僚)が職務上犯した『権力犯罪』(政策の失敗、職権の乱用、国民資産の横領、不作為など』で国民の生命、財産、生活、自由、基本的人権が『棄損』された場合、なぜ公務員の『個人責任』は追及されないのか?

『日本国憲法』第15条第1項は次のように規定している。
__________________________

公務員を選定し、及びこれを罷免することは、国民固有の権利である。
__________________________

しかしながら、日本では政治家を4年に一度選挙で選定する権利は国民に保障されているが、『公務員を罷免する権利』は一切保証されていない。

それは何故なのか?

その第一の原因は、歴代自民党政権が『日本国憲法』第15条第1項が国民に権利として保障している『公務員の罷免権』を国民が実際に行使するために必要な『個別法』を一切制定してこなかったからである。

なぜならば、もしもこの権利を国民が行使すれば、自民党の国家議員や地方議員、霞が関国家官僚や地方自治体の官僚の多くが『罷免』される危険があるからである。

このことの『重大性』を、日本の野党も学者もマスコミも市民運動家も一切問題にしてこなかったために、国民は『無知』『無力』の状態に置かれてきたのである。

その第二の理由は、日本の『法曹三者(裁判官、検事、弁護士)』が『公務員の職務上の個人責任は問わない』との合意を『非公式』に結んでいるためである。

国民が『権力犯罪』を犯したと疑われる公務員を特定してその責任を『告訴・告発』しても、弁護士も検察も裁判所も『受け付けない』のである。

彼らが受けつけるのは、権力犯罪を犯したと疑われる『組織』を相手にした『国家賠償請求(国賠)』の民事裁判だけである。

『国賠』裁判では、たとえ国民が『勝訴』して国や自治体が『敗訴』して『賠償金支払い』が命じられても税金から『賠償金』が支払われるだけで肝心の『公務員の個人責任』は不問にされるのである。

その第三の理由は、日本のマスコミが政治権力と一体となっているために、公務員に『不利な報道』は一切しないことになっているので、国民は疑われる『権力犯罪』の『真相』を知ることができないのである。

例えば、今回の超大型台風19号が東京を襲った10月12日に東京都台東区で、ホームレスの男性が避難所に避難しようとしたところ、台東区の職員に入所を拒否された『事件』があった。

この事件を報道したマスコミの記事には、『ホームレス避難拒否』を決定した台東区の最高責任者である自民党所属の『服部征夫(はっとりゆくお)区長』の責任追及も、『ホームレス避難拒否』を現場で実行した担当職人の名前も一切報道していないのだ。

そして第四の理由は、アジア・太平洋侵略戦争を主導した最大・最高の『戦争犯罪人』である『昭和天皇』の『戦争責任』を一切不問にして『免罪・免訴』して戦後名前を変えた『天皇制』のトップに再び置いた『米国支配階級』の『謀略』がそのまま引き継がれているからである。

なぜならば、戦後の日本を傀儡政党・自民党に間接支配させることで日本を半永久的な『米国の植民地』に成功した『米国支配階級』にとって、傀儡政党・自民の『政治家』や対米従属の『売国官僚』たちの個人責任が追及され『罷免』されては困るからである。

(おわり)

③2019月10月17日(木) 仏日本語ブログ

語学研修のため休み

④2019月10月18日(金) 日本語ブログ

【今日のブログ記事No.3258】

■韓国社会を根本的に変えつつある『韓国市民運動』を先導する市民メディア『ニュース打破(タパ)』とは何か? (No1)

『ニュース打破日本語字幕配信プロジェクト』の人たち(外部のボランティア)が、日本の市民に向けて作成し昨年(2018年)12月24日に配信した下記の『ニュース打破(タパ)』紹介映像の中から『重要ポイント』をまとめました。

この映像の中のインタビューは、日本語を話す『ニュース打破日本語字幕配信プロジェクト』の女性が、創設者の一人である朴大用記に様々な質問する形で行われています。

【画像1】『ニュース打破』編集部の紹介

20191018ニュース打破編集部

【画像2】インタビュワーと創設者の一人である朴大用記者とのインタビュー

20191018インタビュー
___________________

▲【YouTube映像】ニュース打破訪問 市民メディアが誕生したら日本のメディア全体を変えられる (日本語字幕付き)

321 回視聴

2019/01/11 ニュース打破日本語字幕配信プロジェクト

https://youtu.be/K32vsFEa77A

チャンネル登録者数 152人

2018年12月24日

ニュース打破日本語字幕配信プロジェクトを開始して半年、ニュース打破を訪問しました。創設当時からのメンバーの朴大用記者から日本の視聴者のみなさんへの熱き思いを語っていただきました。
権力から独立した独立した市民メディアがあったら 日本のメディア全体を変えられる!

____________________

▲重要ポント

【最初の部分】:『ニュース打破』編集部の紹介場面での説明文の書き起こし。

1.韓国のジャーナリストたちは、権力の報道介入と闘い解雇されたが、市民のサポートのみに依拠した自分たちの放送局を作った。

2.公共放送KBS,MBC,民法YTNの記者たちは、李明博・朴槿恵政権の報道介入と闘い、3万4000人の市民のサポートでスポンサー・広告完全排除の『ニュース打破』を設立した。現在記者20名、総勢47名を擁している。ニュース打破は、権力と財閥の不正を監視するだけでなく、マスコミを監視して韓国マスコミが権力の圧力に屈しないよう大きな役割を果たしている。

3.ロウソク革命の一翼を担ったジャーナリストたちの闘いと『ニュース打破』の闘いは、世界のメディアが注目している。、

【インタビュー部分】:インタビュワーの質問と創設者の一人である朴大用記者の答えの起こし。

(ニュース打破ができたいきさつをお聞きしたい)

1.『ニュース打破』が誕生したのは2012年でした。2012年当時、解雇された労働者と言論労組(マスコミの労働組合)の活動家、私もそうでしたが、そしてマスコミ界の先輩方の、フリーランスのジャーナリストも含まれていました。

2.マスコミが隠している真実を正しく伝えようと創立しました。そして今は3万4000人の市民が毎月ニュース打破をサポートして、今はスタッフもとても増えています。

3.そして政治家の嘘、政治家や公務員の国民の税金を不正に使ったり、ダメな政策で国民の税金を浪費したり、政治家の嘘をマスコミはそのまま放送しますよね。それはマスコミが嘘の共犯者ということです。

4.そうしたマスコミの嘘をニュース打破が見逃さずに「これが真実だ」と絶えず伝えています。そしてその成果もあり韓国ではロウソク革命がありました。大統領府の前でロウソクを掲げて政権退陣をさせたことがありました。そして政権が交代した。ニュース打破は生活の中のたくさんの理不尽なことを伝えました。

5.代表的なことが、ヤンジンホ・パワハラ事件です。社長と言うだけで、多くの社員に対して暴行し、侮辱を浴びせ、理不尽な人権を踏みにじる行為を、私たちは事実を伝えしました。こんな人間が二度と現れないように、それから非正規労働者、臨時雇用であったり、賃金も安くされ、労働も搾取されている人々の実態を伝えました。国民は政治の話だけを聞きたいのではなく、生活の中の不条理と理不尽を絶えず告発して、市民の日常が良くなるように努めてきました。

(朴大用さんはもともとMBCで勤務されていました。そんな大きな放送局からニュース打破に移りどんな苦労があったのですか?)

6.もちろんMBCより当然収入は少ないですよね。しかしそんなことがすべてではないです。2012年当時、これからはニュース打破形式のスポンサー排除/市民の会費で運営する放送局が絶対に必要だと、私が最初に言いました。ですから私は喜んで責任をとりました。私がやらねばと思いました。あるべきメディアの姿を国民に示すべきであり、今までにないメディアを立ち上げて国民に基準を示さねばならないと思いました。そこまでする必要があると思いました。視聴者に対してだけでなく、既存のマスコミに対して示す必要があるのです。そのために今ここで仕事をしています。

(脅迫、政府や大きな報道機関からの脅迫や危険を感じたことは?)

7.私たちは、そうした圧力があったとしても、圧力と感じないです。圧力、脅迫と感じることはありません。なぜならば、ニュース打破をサポートしてくれる3万4000人の市民がいるから私たちは恐れません。そんな圧力があれば、そのことを市民たちにそのまま報道します。そうすれば私たちを脅迫する人々の方がむしろ委縮します。自分たちの狭さが明らかにされるてしますのです。サムソンや国家情報院、政府が脅迫してきても、それをそのまま市民に報道してきましたので、直接的な脅迫はほとんどなかったです。

(次の質問ですが、ロウソク革命があって(正しい報道が行われるようになって)ニュース打破で活動していた、チェスンホPDや多くの記者がKBSやMBCに戻られました。そうした中、ニュース打破がまず報道したことを他の大手報道機関が続いて報道する事例が多いですね。ヤンジンホ・パワハラ事件がそうですね。そのように韓国のマスコミ全体でのニュース打破の影響力や役割をお話してください)

8.これまでのマスコミは競争でした。最初に報道しようと特ダネ競争をしていました。私どもはむしろ競争するよりも、言論機関が協力して、例えば私たちが最初に報道できるニュースがあったら、他の報道機関と一緒にその問題を報道して社会に大きな影響力を及ぼすように努力しています。そうすることで多くの報道を通して多くの人々に伝えられます。多くの人々に伝えられたら、社会問題が解決されたり改善できる可能性が高まります。ヤンジンホ事件も私たちが他の報道機関とともに報道してヤンホンジという人物がすぐに逮捕されました。それを見ても、報道を通して実質的に問題を解決できることを証明しました。私したちだけが特ダネ報道してニュース打破が有名になることが望みではなく、他の多くの言論機関も社会を変えるために参加してほしいと願っています。そして参加してくれたらニュース打破が協力できることがあれば私したちも努力して、記者会見を開くときは、他のメディアにも資料を提供して報道ができるように協力しています。

(No1おわり)

(つづく)

⑤2019月10月19日(土) 日本語ブログ

【今日のブログ記事No.3259】

■2013年以降この6年間に『アベノミックス』という名で『総額700兆円』の『財政出動』と『金融緩和』を行った安倍晋三首相と黒田日銀総裁よ!『三つの素朴な疑問』に答えてみよ!(No1)

疑問1:

この6年間に『700兆円』もの『財政出動』と『金融緩和』をした『日本』の『経済政成長率』が、なぜ下記のように『これほど低い』のか?

2013年:2.00%

2014年:0.38%

2015年:1.22%

2016年:0.61%

2017年:1.94%

2018年:0.81%

2019年:0.89% (IMF予測)

疑問2:

この6年間に安倍政権が国民から徴収した『350兆円』の『税金』と黒田日銀総裁が新たに発行した『350兆円』の『日銀紙幣』は、一体どこに使ったのか、言ってみろ?

疑問3:

この6年間に『700兆円』もの『財政出動』と『金融緩和』をしてこなかった『中国』の『経済政成長率』が、なぜ下記のように『これほど高い』のか?

2013年:7.80%

2014年:7.30%

2015年:6.90%

2016年:6.73%

2017年:6.76%

2018年:6.57%

2019年:6.00% (IMF予測)

【画像】日本と中国の経済成長の推移 (世界経済のネタ帳)

20191018中国と日本の経済成長率の推移

(注山崎1)このグラフの縦軸は、-10から+20まで計30と長くとっているので、経済成長の流れが自然でゆったりしている)
_________________________

▲『中国経済の減速』しか言わず『日本経済の壊滅的低成長』を決して言わない日本経済新聞に聞きたい!

下記の記事には、中国の2019年の経済成長率予測が過去最低で「6.0%に減速」と書いているが、日本の2019年の経済成長率予測が「0.89%で中国の1/7で壊滅的低成長」となぜ書かないのか?
_____________________________________________________

【関連記事】

▲中国6.0%成長に減速 7~9月、過去最低を更新 貿易戦争が打撃

2019/10/18 日経新聞

20191018中国実質経済成長率

【北京=原田逸策】中国国家統計局が18日発表した2019年7~9月の国内総生産(GDP)は物価の変動を考慮した実質で前年同期比6.0%増えた。伸び率は4~6月より0.2ポイント縮小し、2期連続で減速した。四半期で統計を遡れる1992年以降の過去最低を更新した。米国との貿易戦争で輸出が低迷し、消費や投資にも力強さがない。成長減速は世界経済の波乱要因になりそうだ。

(画像) 中国の実質成長率は原則傾向が続く (前年同期比)

20191018中国実質経済成長率

(注山崎2)日経新聞のこのグラフの縦軸は4から16と計12しかなく、わざと縦軸を短くして中国経済があたかも急激に減速しているかのように『見せかけている』)

中国の四半期の成長率は18年1~3月期(6.8%)を直近のピークに減速傾向が続く。1年半の減速幅は0.8ポイントに達しており、成長率がほとんど動かない中国としては異例の大きさだ。

成長率は中国政府の19年の目標「6~6.5%」の下限だった。日本経済新聞社と日経QUICKニュースが実施した市場予想の平均(6.1%)を下回った。

前期比の伸びは1.5%で4~6月より0.1ポイント減速した。先進国のように前期比の伸びを年率換算した成長率は6%程度になる。景気の実感に近い名目成長率は7.6%で4~6月(8.3%)より減速した。

18日はGDP以外の経済統計も公表した。工業生産は1~9月の累計で前年同期比5.6%増え、伸び率は1~6月(6.0%)から減速した。自動車や携帯電話の生産が不振だった。これまで好調を維持してきたサービス業の生産指数も1~9月に同7.0%増にとどまり、1~6月(7.3%増)から減速した。

日産自動車の大連工場の製造現場(中国遼寧省大連市)=共同

百貨店やスーパー、電子商取引などの売上高を合計した社会消費品小売総額は、1~9月に前年同期比8.2%増えた。伸び率は1~6月(8.4%)から縮小した。新車の販売が低迷したほか、スマートフォンも売れていない。家計調査による実質消費支出の伸びは1~9月に同5.7%で1~6月(5.2%)から加速した。

工場の設備投資やマンション建設など固定資産投資は1~9月の累計で前年同期比5.4%増えた。伸び率は1~6月(5.8%)から減速した。不動産投資は堅調だったが、大規模減税による地方財政の悪化でインフラ投資が伸びない。

貿易も低迷した。1~9月の輸出(ドル建て)は前年同期比0.1%減り、伸び率は1~6月(0.1%)から減速した。貿易戦争の長期化が響く。ただ、内需縮小で1~9月の輸入は同5%減と輸出を上回る勢いで減った。輸入減が貿易黒字を押し上げ、成長率を下支えした公算が大きい。

中国の習近平(シー・ジンピン)指導部は、量的緩和や財政バラマキなど大規模な景気刺激策を追加するのに慎重だ。9月単月でみると経済指標も好転しており、今春に打ち出した2兆元(約30兆円)規模の減税の効果を見極めたい考えだ。
__________________________

(No1おわり)

*************************
【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】
情報発信者 山崎康彦
メール:yampr7@mx5.alpha-web.ne.jp
*************************



スポンサーサイト



[2019/10/20 09:51] | 未分類 | トラックバック:(0) | コメント:(0) |
<<10/20のツイートまとめ | ホーム | 10/19のツイートまとめ>>
コメント:
コメントの投稿












管理者にだけ表示を許可する

トラックバック:
トラックバック URL
http://7614yama.blog.fc2.com/tb.php/6085-969846b6
この記事にトラックバックする(FC2ブログユーザー)
| ホーム |